産業精神保健　2020 Vol.28 No.1より
企業内で労働生産性の向上に取り組む際、社員の健康度合いも同時に向上できる施策があれば、会社としても個人としてもより有用なのではないでしょうか。
そのような背景のもと、慶應義塾大学の島津明人教授らのグループがまとめた報告書が産業精神保健2月号に特集として掲載されました。（有料1500円）この特集では、
・労働生産性の心理社会的・経営学的指標の検討
・労働生産性に関わる生理学的指標の検討
・働き方、健康、生産性との検討（労働生産性の経済学的指標の検討）
・生産性向上と健康増進の両立を可能にするガイドラインの作成
・メンタルヘルス向上手法の開発
　・職場環境へのポジティブアプローチ
　・CREWプログラム
　・ジョブ・クラフティング介入プログラム
　・職場における対人的援助向上プログラム政策
・腰痛の予防手法のマニュアル
などが紹介されています。健康増進に関わる方々には必見です。なお本特集に関し、パートナー医師が共著者として関与しています。