コロナウイルスの影響により、産業保健サービスの提供方法にも様々な形態が試されている。特に遠隔機器を用いた産業保健活動は今後、大きな可能性を秘めていると思われるが、これまで労働者の健康管理に対する効果や実態などについてはほとんど報告されていない。
本論文は、日本産業衛生学会の自由集会、遠隔産業衛生研究会の世話人が中心となり、これまでに判明している知見を集約するとともに、法制度の現状をまとめたものである。https://www.jstage.jst.go.jp/article/ohpfrev/33/1/33_59/_article/-char/ja
遠隔機器を用いた労働者の健康管理に興味のある方々には、一読する価値のあるものと思われる。本論文の執筆に、パートナー医師が関与しています。